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英語、韓国語、
中国語島の契約の翻訳専門サイトです。
2018年受付件数2,518件、10.000社以上の取引先

登録人数:179ヵ国 から 約62,996人167言語
0120-96-1243
営業時間 平日09:00 ~ 18:00
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テープ起こし

文字入力・ルビふりサービス概要

英語による講演のテープ・ビデオ、シンポジウム、インタビュー、ロケVTRなど、 英語の音声をワードファイルなどに起こし、データ化致します。 英語ネイティブスタッフが担当いたしますので、的確な仕上がりとなります。

音声の仕様及びご希望の納品データ形式をお知らせ下さい。
翻訳完成データ(doc, xls, pdf, etc.)様々な納品形態に対応可能です。

英語にはアメリカ英語や英国英語など国によって若干の違いがございますので、お客様のご希望にあわせたスタッフを手配いたします。

品質保証

1. 英語ネイティブが翻訳作業を行うことを原則とした、質の高い翻訳。
(ex. 日本語への翻訳は日本人が、英語への翻訳は英語ネイティブが翻訳します)
2. 専門性や難易度、派遣地域に合わせ、最適な翻訳者を選定いたします。
3. 翻訳者の経歴書の提出も可能。
4. 納品後も、6ヶ月間は完全サポートさせて頂きます。
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注意点

雑音などが多く聞き取れない場合は、「XXXX」のように納品いたしますので音声の状態をご確認下さい。
最終的に使われる用途を教えてください。
郵送の場合は、輸送時間が掛かりますのでその時間を含んだ納期を設定させて頂きます。

納品までの流れ

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見積前のご確認

  • 英語のテープ起こしに関するお客様からのご依頼(テープ及びビデオのご送付) テープ起こしの量、専門性などについては、可能なかぎり詳しいご記入をお願いします。
  • 納品後のトラブル防止のため、テープ起こしの最終的な用途をお知らせください。
    (例えば、印刷物、Web用データ、社内文書など)納品方法やファイルの種類、バージョンなどをご確認ください。
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無料見積

  • 見積りは完全無料です。見積は原則として1時間以内に行います。
    (量の多いものは、文字カウントに時間がかかる場合があります)
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ご発注

  • 見積書の内容をご確認の上、正式に発注をご希望の際には、FAXもしくはe-mailで「発注」とご記入の上、 ご返信ください。作業の開始は、正式なご発注を頂いてからとなります。
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スタッフ手配

  • 独自データーベースの中から、ご依頼の内容に合った優秀なスタッフを厳選します。
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社内チェック

  • テープ起こし後、社内翻訳コーディネーターが海外訳漏れなどがないか、厳正なチェックを行います。
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第3者チェック

  • 翻訳者とは別の第三者が、翻訳文書をダブルチェックします。(この工程は別途料金になります)
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最終仕上げ

  • 翻訳コーディネーターや、第三者ネイティブによりチェックされた内容をふまえ、さらに正確な翻訳に仕上げます。
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納品

  • すべてのチェックが終了したら、e-mailまたは郵送でお客様へ納品いたします。
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請求書発行

  • 納品まですべて完了した時点で、請求書を発行いたします

リアルタイムスタッフ紹介

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竹原 加奈恵 (Takehara Kanae)

シンガポールでの13年間にわたる生活を通じて身につけた国際感覚とコミュニケーション能力を活用し、皆様のお手伝いを致します。

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大関直人(Ozeki Naoto)

常に相手の立場や気持ちを考えて行動するのが自分の特徴です。 それを活かしお客様に最高の納品物をお届けします。

お客様の声

お客様の声
お客様の声

テープ起こし翻訳過去実績 (実績一覧はこちら)

・「海上事故示談交渉」英語テープ起こし(日本海運集会所)
・「京都産業大学創立40周年シンポジウム」日本語・英語
・「インタビュー」英語テープ起こし(日本大学)
・「インタビュー」英語テープ起こし(野村総合研究所)
・「シンポジウム」英語テープ起こし・日本語翻訳
・「挨拶」英語テープ起こし (ドルトンスクール名古屋)
・「IT関係」テープ起こし (ユウエスプランニング)
・「シンポジウム」英語テープ起こし・日本語翻訳
・「母子手帳プロジェクト」英語テープ起こし・プルーフ

個人情報の管理

個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
(1) お客さまの同意がある場合。
(2) お客さま個人を識別することができない状態で開示する場合。
(3) 業務を円滑に進める等の理由で外部業者に取り扱いを委託する場合。
(この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、契約による義務づけ等の方法により、 適切な管理を実施します)
(4) お問合せ内容が、弊社関係会社から回答させていただくことが適切と判断される場合。
(5) 有料サービスのご利用や商品のご注文等で決済が必要な場合。
(この場合には、金融機関等との間で個人情報を交換することがあります)
(6) 法令等により開示を要求された場合。
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